新元号の「令和」も馴染みはじめたでしょうか。
9月に開催のラグビーワールドカップ（ちなみにアジアで初開催）から始まり、2020年東京オリンピック、そして2025年には大阪万博と、インバウンド市場が盛り上がるビックイベントが立て続けに開催されます。
訪日外国人数は増加への一途であり、昨年は述べ3000万人を突破しました。
2020年に4000万人という政府の目標がありますが、上記のイベントが追い風となり達成できるのか、今から楽しみで注目しています。
また、気になるインバウンド市場については、観光庁の発表によると、昨年4兆5189億円を記録したそうです。
2020年は8兆円を目標として掲げているので、今後の政府の対応にも目が離せません。
敏感な方であれば、数年前にすでに、英語（およびその他言語含む）Webサイトを立ち上げ、事業の拡大ないしは認知度アップを図られていたのではないでしょうか。
もちろん直近で（せめてオリンピックに間に合わせる）立ち上げる予定の方もいらっしゃるのではないでしょうか。そんな方々に対して、僭越ながら今回のコラムタイトルになっていることを確認したいと思い、執筆させていただきました。
実はここ最近、英文のセカンドオピニオン（品質チェック）のお問合せを多くいただいています。
各社様の実施背景を確認してみると大きく分けて2点ありました。
・Webサイトを立ち上げたのに「成果が出ない」
・Webサイトを立ち上げたら「クレームが来た」
更に、当時の制作背景を確認すると以下の要因が共通することが分かりました。
【予算の都合で】
・自動翻訳で対応
・社内の英語ができる人間に任せた
・費用が安価な企業に任せた。
【体制図に過信して】
・ネイティブの人間に任せた
・海外で就業経験のある日本人に任せた
と、言うようにただ英語Webサイトを立ち上げただけでは思い通りの成果は上がらないのです。
海外に旅行経験のある方なら、理解していただけるのですが、旅行先で正しくない日本語が表示されている「お店」・「サービス」・「商品」は怪しいので避けると思いますが、そのような行動がWebサイトでも同じように起こっていることを認識いただきたいです。どういう対応をすべきなのかについては、一度弊社までお問合せください！
